 |
このホームページに関するご意見・お問い合わせはyamamoto-iihi@gekkan-gan.co.jpまで
〒113-0113-0034
東京都文京区湯島3-36-3
歌川ビル4F
『週刊がん もっといい日』編集部（株式会社日本医療情報出版）
TEL.03-5688-7816
FAX.03-5688-7803
|
|
 |
|
|
|
週刊がん もっといい日
2009年Vo.192
1月29日更新
大変申し訳ございません。
都合により、2月5日の更新はお休み致します。 |
|
|
がんの予防、治療、再発防止に役立つ
がん情報サイト「週刊がん もっといい日」
毎週金曜日の更新です！ |
がん情報サイト「週刊がん もっといい日」は、がんの予防、治療、再発防止に役立つ情報を、毎週1回、次の四つのテーマでお届けしております。更新は、毎週金曜日です。
■ 「がん闘病記」･･･患者さんに闘病体験を語っていただきます。
■ 「ここにこの人」･･･話題の人を紹介します。
■ 「がんの治療最前線」･･･がん治療にかかわる最新情報を提供します。
■ 「統合医療最前線」･･･統合医療にかかわる情報をします。
また、同時にがんにかかわるニュースをメールマガジンで提供しております。ただしメールマガジンのニュースをご覧いただくためには、次の手続きが必要になります。
＊ニュースの購読は、メールマガジン「週刊もっといい日ニュース」(無料)への登録が必要です。
＊登録方法は、本ページ上部のアイコン「もっといい日ニュース」をクリックして、必要事項を記入のうえご送信ください。毎週、ニュースを配信いたします。
|
|
がん患者さんや企業ら80余名が参集したセミナーで
厚労省研究班の大野智医師が「がんの代替医療における
有効症例の調査研究」で講演
|
本欄で既報（1月22日所載）の通り、がんに効果がある健康食品など代替医療の有効症例情報の収集活動を始めた厚生労働省の研究班メンバーの一人、大野智医師（東京女子医科大学特任准教授）は、1月29日午後、都内で企業やがん患者さんら80余名が参集し開かれたセミナーで、厚生労働省がん助成金による「がんの代替医療における有効症例の調査研究の実施」について講演。ヒト臨床試験実施に向けた有効症例の収集活動への協力を呼びかけました。
この会合を主催したのは、アガリクスの製造や販売に携わる企業で組織されるアガリクスブラゼイ協議会。大野医師は、患者さんの４４・６％が健康食品およびサプリメントを補完代替医療として利用していること。その多くはアガリクス、プリポリス、サメ軟骨、メシマコブ、ＡＨＣＣであることを紹介する一方、これらの健康食品の臨床試験(とくにランダム比較試験)が非常に少ないことを指摘しました。
大野医師ら研究班によって収集活動が始まった、がんに効果があるとされる健康食品の有効症例情報について、何の健康食品をどれくらい飲んで効いたのか、症例を集め、臨床試験を実施していくことを明らかにし、効くのか効かないのかを精査するため、取り上げる健康食品は原則として単一素材が条件であり、症例サマリーフォーマットに従って有効症例と思われるデータを提出する場合の手順を詳述しました。
ところで、がん患者さんの多くが抱える再発と転移。がんにならないようにする一次予防、早期発見･早期治療を主体とした二次予防、そして再発･転移を防ぐための三次予防も重要なファクターになっています。
手術前に化学療法を行い、がんを小さくして切除する療法、手術後に投与する抗がん剤、放射線療法に加えて近年、クローズアップされてきた免疫療法、音楽療法等々。がん予防には、さまざまな選択肢がありますが、少なくとも食の分野からのサポートが加われば、がん患者さんが抱える再発･転移の防止という”三次予防“の武器の一つになるかもしれません。
厚生労働省がん助成金による「がんの代替医療における有効症例の調査研究」は2011年まで行われることになっています。
さて今週もまた、皆さまにとって「もっといい日」でありますように・・・。
「週刊がん もっといい日」編集部 山本武道
|
| 「もっといい日」図書室からのお願い！ |
がんの治療法（手術療法、化学療法、放射線療法、免疫療法、補完・代替療法など）,食事療法、闘病記等々、がんに関する推せん書籍を、ご紹介ください。
皆さまが、最近読まれた書籍で、患者さんや家族の方々に、ぜひ読んでいただきたい書籍を、「もっといい日」図書室まで、下記の要領でお知らせください。
＜お知らせいただく項目＞
（１） 書籍名（２）著者と筆者の所属先及び連絡先(住所、電話番号)（３）発行出版社（住所、電話番号、メールがあればアドレス）（４）価格（５）簡単な紹介文（400字以内）（６）あなたさまの氏名、住所、連絡先（仮名も可）
送付先E-mail：yamamoto-iihi@gekkan-gan.co.jp |
|
がん関連書籍を紹介した『もっといい日 図書室』をご利用ください
がんに関する書籍が、相次いで出版社から刊行されていますが、「うっかりして買い忘れた」「知人から聞いた」「確か新聞や雑誌で紹介されていた」等々、入手できなかったというケースは少なくありません。
そこで『週刊がん もっといい日』編集部では、がん関連書籍の発行先、著者の連絡先がわかる、『もっといい日 図書室』を開設いたしました。
リストには、書籍名、発行元(出版社名・連絡先)、著者（著者の専門部位・所属先・連絡先）を掲載しておりますが、ただし著者の所属先及び連絡先が変更になる場合もありますので、ご了承ください。今後、がん関連の書籍リストは、随時、追加していきます。
『もっといい日 図書室』の閲覧は、トップページ上部の「もっといい日 図書室」をクリックしてください。
☆☆☆「週刊がん もっといい日」VOL.192☆☆☆
|
大坪毅人医師 |
連載･第二弾
生きるための緩和ケア最前線
―“がん治療と積極的疼痛管理”のすすめ
第10回目
急性期病棟こそ“がんの痛み”を取ることを
考えるべき理想的な疼痛管理の環境づくりに
“チーム医療”で挑む
取材協力：聖マリアンナ医科大学外科学消化器
・一般外科教授、中央手術部部長
大坪毅人医師
大坪毅人（おおつぼ・たけひと）医師
1959年石川県珠洲市生まれ。86年聖マリアンナ医科大学卒業。その後東京女子医科大学消化器病センターに勤務し、2004年より現職。
|
|
それまでの制度を変えていくとき、トップに立つ者には周囲からは想像できない苦労がつきまとう。これまで小欄で繰り返し述べてきたように、がんの痛みは症状が出た時点で速やかに除去していくという考えは、以前の医療界にはなかったもの。治療ができる間は治療に専念し、それが不可能になったら緩和ケア――という考え方に支配されていたこの世界に、現在の疼痛管理の考え方が本格的に導入されたのは、ほんの10年ほど前のことだ。治療法というより、制度そのものを変革していった先進的な医師の一人に、今回紹介する大坪毅人医師がいる。
がんの痛みを取って悪いことは一つもない
患者に「痛い」と言わせたら医者失格だ
大坪医師の専門は「消化器外科」。普通は消化器の中でも「上部」「下部」「肝胆膵」などの細かな分野に細分化されるのだが、大坪医師はあくまで「消化器外科」という表現にこだわる。
「女子医科大学に勤務していたころの上司だった高崎健先生の教えなんです。『医者というものは本来どこの部位でも診られなければいけないもの。専門を訊かれたら、せめて“消化器”にとどめておけ』って(笑)」
その教えに従い、消化器系の悪性疾患は部位に関係なく手術してきた大坪医師。その高崎医師のもう一つの教えに、患者さんの痛みをとれ！――というものがあったという。
「がんの痛みに関しては徹底して指導されました。『回診の時に患者に“痛い”なんて言わせたら医者失格だ！』って。それだけに、世の中ががん性疼痛のコントロールに重きを置くようになる以前から、早い段階で痛みを取ることが当たり前のように行われていましたね」
そうした臨床環境に長らく身を置き、母校である現在の聖マリアンナ医大病院に教授として戻った大坪医師がまず取りかかったのが、がんの痛みに対する取り組みだった。
「少なくとも、がんの痛みを取って悪いことは一つもないんです。それを患者だけでなく医療スタッフにも理解してもらい、積極的に痛みを取る方向に変えていきました」
大学病院は組織が大きいだけに、全体の方向性を少し変えるだけでも大変だが、大坪医師のチームはそのリーダーシップによって早期に環境は整備された。
外科医は手術だけしていればいい時代ではない
若いうちに疼痛管理の知識と技術を身に付けるべき
聖マリアンナ医大病院での、がん性疼痛をめぐる環境整備が早期で進められた背景を訊くと、大坪医師は「一つ運が良かったことがありました」と、その要因を語ってくれた。
「私が着任する前から、緩和ケアの資格を持った看護師が院内にいたんです。それで以前から彼女たちは、緩和ケアチームを立ち上げようとしていたようなのですが、なかなか医師の協力が得られずに、提言は出るたびに立ち消えになっていたようですね」
そこに大坪医師が来たことで、彼女たちの希望は実を結ぶことになる。当然、大坪医師としても話を進めやすく、緩和ケア部や薬剤部、また時には精神科との連携を取りながら、チーム医療として「疼痛コントロールは急性期の病棟こそ取り組むべき」という考え方が、急速に浸透していくことになる。
「外科医だからといって、手術だけしていればいいという時代ではありません。いまでは若い外科医にも、というより若いうちにこそ、医療用麻薬を含む疼痛コントロールの知識を身に付けるように指導しています」という大坪医師の積極的な姿勢が実を結び、同院の外科において、痛み除去は治療ができなくなってから――と考える医師はいなくなった。
しかし、それだけで問題が解決したわけではない。医療側の意思が統一できても、治療を受ける患者の側の認識に、いまだ温度差があるのだ。これまで小欄で繰り返し述べてきたように、「麻薬は毒」「麻薬を使うのは最後の手段」といった誤解を持つ患者やその家族は少なくない。
「こればかりは時間をかけてでも話をして、正しい知識を持ってもらう以外にありません」と大坪医師は語るが、がんの痛みに医療用麻薬を使っても習慣性はないこと、また痛みを我慢することで貯まるストレスによってかえってがん治療にブレーキがかかる危険性があることを丁寧に説明することで、多くの患者の納得と理解を得ることはできるという。
外科医にとっては、ある意味手術以上に根気のいる作業となるが、こうして地道にコミュニケーションを深めることで、患者の恐怖心は確実に小さくなっていく。がん治療に携わる医師にとって、決して見過ごすことのできない部分と言えよう。
医療用麻薬の種類が増えたことで
正確な痛みの申告があれば対応は可能
がんの疼痛コントロールに対する大坪医師らの基本的な考え方は「チームプレー」。特に痛みの判断や性格によっては、その道の専門家の意見や技術を必要とする場面も出てくる。
「器質的な痛みに関してはオピオイドなどを的確に使用することで対応可能ですが、精神的な痛みについては必ずしもそれでは満足のいく成果を得られないこともある。そんな時には、精神科医や薬剤師との連携を密にすることで、打開策を見出していきます」（大坪医師）
うつ傾向が見られる患者には精神科医によるカウンセリングをベースに、状況に応じて抗うつ薬や抗けいれん薬などの処方を検討し、そうではない場合でも極力薬剤師がベッドサイドに出向く環境を整備することで、より微細で正確な患者のリクエストを汲み取る努力が行われる。
「医師には言いにくいことでも、看護師や薬剤師になら言えることもある。特に医療用麻薬に対する不安などは、薬の専門家である薬剤師から説明したほうが、患者の安心感も大きいので、できるだけ彼らと患者との接点が多くなるように努めています」
具体的な痛み除去の考え方はＷＨＯ方式に準じたもので、患者の訴えに応じてＮＳＡＩＤｓからスタートし、医療用麻薬の投与開始後は副反応の出方を見ながらオピオイドローテーションを展開していく。
「最近はオピオイドの種類も増えて、ローテーションが組みやすくなった。特に近年は、消化器系のがん患者には副反応として消化器症状を伴わないパッチタイプのオピオイドを使うこともできるので、患者にとっても医療側にとっても便利になった」と大坪医師。
正確な痛みの申告さえできれば、対応策は揃っているということを、まずは患者の側が知識として持つことが重要なのだ。
取材･文◎医療ジャーナリスト・長田昭二
1965年東京生まれ。日本大学農獣医学部を卒業後、出版社勤務を経て2000年よりフリー。新聞、雑誌を中心に医療記事を執筆。著書に「病院選びに迷うとき 名医と出会うコツ」（NHK出版・生活人新書）他。日本医学ジャーナリスト協会会員。 |
|
今週のニュース
●乳がんのため３８歳で亡くなった「集○会」（ちょっと集まる会）メンバーのSONOEさんの歌を動画で紹介、再生回数が1200回近くに・・・
●2月8日、第１回「医療上の必要性の高い未承認薬･適応外薬検討会議」
●病院で働く医療専門職１３団体と患者会が初めて結集
チーム医療推進協議会が1月30日に公開シンポジウム
●GEヘルスケア・ジャパン、2月2日にデジタルマンモグラフィの情報交換と交流会
＜登録方法＞
本ページ上部のアイコン「もっといい日ニュース」をクリックして、必要事項を記入のうえ、ご送信ください。毎週1回、最新情報をメールで配信いたします。
10年1月22日更新内容 全記事はこちら
☆☆☆「週刊がん もっといい日」VOL.191☆☆☆
代替医療最前線
厚労省研究班の大野 智東京女子医大特任准教授に聞く
『がんの代替医療における有効症例の調査研究の意義』
ＥＢＭづくり目指しヒト臨床試験実施に向けた
有効症例の情報収集活動スタート
東京女子医科大学特任准教授（国際統合医科学インスティテュート）
大野 智医師
大野 智医師
|
がんに特化した健康食品など代替医療の臨床試験の実施に向けて、有効症例情報の収集活動が始まりました。患者さんが使用した健康食品など代替医療の有効症例について、科学的・医学的見地から、効果の裏づけをヒト臨床試験で検証し、ＥＢＭづくりを目指すためのものです。患者さん、医療機関、企業、関連団体などに、有効症例情報提供の協力を呼びかけている厚生省の「がんの代替医療における有効症例の調査研究」班の大野 智東京女子医科大学特任准教授（国際統合医科学インスティテュート）に聞きました。
●研究班の目的
―― がんに関して健康食品をはじめとする代替医療の有効症例に関する情報提供について、患者さんや医療機関、企業、関連団体などへの呼びかけを開始されましたが、今回の研究班の趣旨は？
大野 がん患者さんの40～50％が健康食品を中心とした代替医療を利用している事実がありますが、厚生労働省がん研究助成金による「がんの代替医療の科学的根拠に関する研究」班では、健康食品をはじめとする代替医療について安全性と有効性を検証する研究に組リ組んできました。
「がんの代替医療における有効症例の調査研究」班の目的は、効果があった症例を出来るだけ多く収集し、最終的に有効かどうかを証明するための答えはヒト臨床試験の実施です。
例えば、がんに関する代替医療の一つとして健康食品がありますが、どのようながんに、何をどのくらいの飲み、そして使用期間は？などを基本として、臨床医試験を行うためのきちんとした裏づけは欠かせません。そして医師が関与して、医学的見地からの検証が行われる必要があります。
●医師のコンセンサスを得て症例情報を収集
―― 班の研究が、マスメディアにとりあげられましたが、反響は？
大野 ＮＨＫテレビ、日本経済新聞、読売新聞さんが報道してくださったのですが、連絡先が公表されていなかったにもかかわらず、東京女子医大の大野で調べて多くの方が連絡してくださり、とても関心が高いことがわかりました。患者さんご本人からの情報提供もありました。
研究は、医療従事者のご協力が不可欠なことをお話したうえで、詳細をホームページ
がん代替医療における有効症例の調査研究の流れ
http://www.shikoku-cc.go.jp/kranke/cam/index.html
をみていただくようにお伝えしています。
例えば企業の方々からは、自社が製造・販売した製品を愛用した、あるがんの患者さんに効果があった報告があれば、まずは患者さんの了解を得たうえで、われわれから医療機関に連絡して、ＣＴ画像や血液検査データなどを提供していただく承諾を得なければなりません。あくまでも、患者さんがかかっている医療機関の医師のコンセンサスを得てからになります。
●有効症例情報の収集と提供について
―― 有効症例に関する情報を研究班に提供する場合ですが･･･。
大野 情報提供の手順については、医療機関の同意書が必要になります。まず患者さんご本人に取り組みの趣旨を説明しますが、具体的には、病院で何らかのがん治療（抗がん剤や手術など）を受けたものの、思わしくなく、そこで健康食品など代替医療を実施したところ、ＣＴでがんの縮小が認められ現在も生存中の患者さんの同意を得てから、こうしたデータの提供･協力を医療機関の医師に私たちが依頼をして協力を求めます。手術による病理診断の結果も提供していただくことによって、さらに調べる（臨床試験）場合、再度、協力していただきます。
つまり健康食品を愛用したことによって、画像でがんの縮小が確認された有効症例について、さらに臨床試験を実施して、何がんに、どのようなものを使用して、どのような効果があったのか。それは、どのくらいの量を、どの程度の期間に飲んだのか確認したデータを、多くのがん患者さんに提供することができるようになれば･･･。
さまざまな有効症例のなかでも、体験談や経験談もあるでしょう。過激な内容もありますし、疑問を持たざるを得ない事例、架空の体験談を紹介した事例など、問題のあるものもあることは確かでしょう。でもそうした症例のなかにも、本当に効果があった人もいるかもしれません。研究班では、こうした事例も拾い上げて、効果があるか否か臨床試験で一つひとつ追跡していく必要があるとも思っています。
●予防重視時代の代替医療の在り方
―― 健康食品など代替医療がさらに普及すれば、国民総医療費にもブレーキをかけることができますね。
大野 医療の流れは、治療から予防重視へと変革しつつあります。医療費削減の意味でも、予防へとシフトせざるを得ません。確かに健康食品に対しては、厳しい目が注がれている面はありますが、これからは科学的に裏づけのあるデータ（ＥＢＭ）があれば、がん患者にとって喜ばしいことです。がん治療分野での予防といえば、抗がん剤で再発率を低くするために術後の化学療法が行われていますが、問題は患者さんが、病院で治療を受けた後、日常生活に戻ったときに、どうするかなのです。すなわち、がんが再発・転移しないようにするための三次予防が重要になっています。
５０万人から６０万人が、がんにかかり、その半分が、がんで亡くなっているという現実に我々は目を向けなければなりません。こうした、がん患者さんのなかには、自己流で健康食品を使用しているケースは少なくありませんから、我々の取り組みに関心を持っていただき情報提供をお願いしたい。
最終的には、患者さんが健康食品をはじめとする代替医療を活用する場合、臨床試験による検証をすることで消費者の方々が、安心して使用することに結びつくのではないかと思っています。
がん患者さんが、ＥＢＭのある健康食品を使用していただけるための研究は、これから２年半続けられます。
|
|
|
|
|
|
|
|
------------------------------------------ＴＯＰに戻る
|
|
|
|
|
